従業員満足度調査
（従業員モチベーション調査）
ES調査Employee Satisfaction Survey

1. トップ
2. 従業員満足度調査（従業員モチベーション調査）
3. 特長

• 概　　要
• 特　　長
• 実施方法
• 分析方法
• 活用事例

特長1-問題点の切り分け：KFSの従業員満足度調査成功のためのセオリー

あなたの会社の従業員満足度調査が、成功しない理由：

総論一致、各論不一致症候群

従業員満足度調査を実施しても、「総論一致、各論不一致」。
皆人ごとで、誰も改革のリーダーシップを取らない、といった事態に陥っていませんか？

KFSの従業員満足度レポートは、全社課題を発見するための全社レポートに加えて、各職場別の具体的な課題をわかりやすく提示した、職場別診断レポートを作成。
全社の課題を人ごとにせず、自分の職場の課題として捉えてもらい、アクションを生みだす仕組みを作っています。

また、同じ条件の社内でも、モチベーションの高い職場と、そうでない職場では何が違うのか、「ペストプラクティス」を探っていくことで、問題解決のために何をすべきか、具体的な方策を探っていく事が特徴です。

総論一致、各論不一致症候群

KFSに、従業員満足度調査をご相談されるお客様の中で多いのが、
「今までに社員を対象とした、従業員満足度調査（社員意識調査、社員モチベーション調査、etc.）に取り組んできたものの、なかなか、成果が挙げられない・・・。」といった声です。

具体的には、調査はやったものの、問題はわかっており、取り組み課題は明確なのに、誰も具体的に動いてくれない・・・・。
経営TOP層の問題意識は高いのに、現場レベルでの取り組みはさっぱり・・・。 これでは何のために調査を行っているのかわかりません。

一般的に、組織全体が1つの課題に邁進できる最適な人数、一人ひとりに目が届く範囲は30～50名と言われています。これは、心を持った人間を相手にしている以上、一人の管理者が見れる範囲に限界がある、ということ。部、課など、30～50名をチーム単位とするのも、この理由からです。

実は、これは、従業員満足度調査を行う上でも同じこと。

社員数が多くなればなるほど、組織全体の問題点を発見し、アクションプランを立案&推進していく上では、対象とすべき人数が多すぎる

ということが起こるのです。

必要なのは問題点の切り分け：従業員満足度調査を推進する方のために
：KFSの従業員満足度調査成功のセオリー

KFSでは、事業本部が異なれば、会社が異なるのと同じようなものだと考えます。

いくら、全社レポートの中で、性別、年齢、職制、業務内容ｅｔｃ.で、分析軸を細かくわけて、“全体傾向”を掴んだとしても、結局、大きな組織では、"総論一致、各論不一致"で、誰も自身の問題とは捉えません。

だからこそ、KFSでは、従業員満足度調査の実務担当者の方に対して、実務担当者の方が全てを抱えない＝事務局の役割と職場リーダーと、役割分担をして進めることを推奨しています。