郵送調査
郵送調査｜特長
郵送調査は、インターネットリサーチと並ぶ定量調査の代表的な調査手法であり、KFSでは年間の調査本数、回収総数の多い調査手法です。
1. 高齢者、シニアの実態把握
特に「高齢化社会」といわれる今日、日本の年齢別人口構成では、65歳以上の割合は23.3％（平成23年 総務省調査）を占め、消費者としての存在感は高まるばかりです。
一方で、65～69歳のインターネット利用率は60.9％、70～79歳では同42.6％（平成23年 総務省調査）であり、65歳以上のシニアの半分はインターネットリサーチでは把握できないというのが現状です。また、残りの半分（インターネットを利用しているシニア）にしても、その中でインターネットリサーチにモニター登録をしている高齢者は一般のシニアの方よりも先進的であり、アクティブな方が多いと思われます。
したがって、シニアマーケットについて、インターネットリサーチを利用して調査をしても、高齢者やシニアと呼ばれる消費者の“本当の姿”を把握することは無理があるのが実状です。シニア市場の本当の実態を把握する上では、郵送調査は必須です。
2. 法人客、企業を対象にした調査
KFSの主要な調査メニューのひとつに、「法人（BtoB）顧客満足度調査」や、販売店や代理店を対象とする「パートナー満足度調査」があります。いずれも大口のお客様や得意客である法人、企業のお客様を対象とする調査であって、調査のご案内の仕方にも折を正した丁重さが求められます。
また、お客様企業における調査対象者のメールアドレスを完全に把握している場合も少なく、確実に調査のご案内を届けるためには郵送調査が最適です。
個人情報管理については、KFSでは、調査の全過程を通じて宛名ラベル以外の個人情報はほぼすべてID番号に置換して管理をしており、万全の対策を取っております。ぜひこの機会に、高齢者、シニアの本当の意味での実態把握や、大口客、得意客である企業を対象にした調査などにご活用ください。
● 65歳以上のシニアを対象とする場合、インターネットでの調査では、先進的でアクティブなシニアに偏った調査結果を得る可能性が大です。それでは、65歳以上の本当のシニアの実態を掴むためには、郵送調査が必須です。
● 企業や法人を対象とする調査では、おのずから大口の取引先や得意客が中心となるため、調査のご案内の仕方にも折を正した丁重さが求められ、またアプローチの確実さの点からも郵送調査をお勧めします。
● KFSが運営するネットリサーチシステムと郵送調査を併用することも可能であり、調査票の上部などにWebアンケートサイトのURLを記載することによって、Webアンケートサイトからも回答を受け付けることができます。
● KFSでは、個人情報保護の観点から、個人情報の記載などは必要最小限（宛名ラベル）にとどめ、個人情報はほぼすべてID番号に置換して管理をしており、万全の対策を取っております。
