従業員満足度調査|特長

あなたの会社の従業員満足度調査が、成功しない理由:

総論一致、各論不一致症候群

従業員満足度調査を実施しても、「総論一致、各論不一致」。
皆人ごとで、誰も改革のリーダーシップを取らない、といった事態に陥っていませんか?

KFSの従業員満足度レポートは、全社課題を発見するための全社レポートに加えて、各職場別の具体的な課題をわかりやすく提示した、職場別診断レポートを作成。
全社の課題を人ごとにせず、自分の職場の課題として捉えてもらい、アクションを生みだす仕組みを作っています。

また、同じ条件の社内でも、モチベーションの高い職場と、そうでない職場では何が違うのか、「ペストプラクティス」を探っていくことで、問題解決のために何をすべきか、具体的な方策を探っていく事が特徴です。

総論一致、各論不一致症候群

KFSに、従業員満足度調査をご相談されるお客様の中で多いのが、
「今までに社員を対象とした、従業員満足度調査(社員意識調査、社員モチベーション調査、etc.)に取り組んできたものの、なかなか、成果が挙げられない・・・。」といった声です。

具体的には、調査はやったものの、問題はわかっており、取り組み課題は明確なのに、誰も具体的に動いてくれない・・・・。
経営TOP層の問題意識は高いのに、現場レベルでの取り組みはさっぱり・・・。
これでは何のために調査を行っているのかわかりません。

一般的に、組織全体が1つの課題に邁進できる最適な人数、一人ひとりに目が届く範囲は30~50名と言われています。これは、心を持った人間を相手にしている以上、一人の管理者が見れる範囲に限界がある、ということ。部、課など、30~50名をチーム単位とするのも、この理由からです。

実は、これは、従業員満足度調査を行う上でも同じこと。

社員数が多くなればなるほど、組織全体の問題点を発見し、アクションプランを立案&推進していく上では、対象とすべき人数が多すぎる

ということが起こるのです。

必要なのは問題点の切り分け:従業員満足度調査を推進する方のために

:KFSの従業員満足度調査成功のセオリー

KFSでは、事業本部が異なれば、会社が異なるのと同じようなものだと考えます。

いくら、全社レポートの中で、性別、年齢、職制、業務内容etc.で、分析軸を細かくわけて、“全体傾向”を掴んだとしても、結局、大きな組織では、"総論一致、各論不一致"で、誰も自身の問題とは捉えません。

だからこそ、KFSでは、従業員満足度調査の実務担当者の方に対して、実務担当者の方が全てを抱えない=事務局の役割と職場リーダーと、役割分担をして進めることを推奨しています。

KFSが考える従業員満足度調査の成功の鍵職場別診断レポートの期待効果

【KFSの従業員満足度調査の特徴】

KFSの従業員満足度調査は、「職場別診断レポート」で、
各職場ごとに課題を整理したレポートを作成。

これにより、部課長が職場の現状に“気づき”部課長が動くことによって会社全体が動く。

部課長が変われば、職場風土は変わる!
職場風土(部門・グループ)が変われば、会社全体が変わる!

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