マーケティングリサーチの専門会社、KFS。お客様に成功の鍵をご提供。

部下指導、表彰＆報奨、教育・研修、評価など。
営業強化に直結する、「営業マン個別分析」の結果の活用例について

＜パートナー満足度調査の分析例：営業マン個人別分析＞

• パートナーから見た営業マンに関する総合満足度を、担当する営業マン個人別に算出。
  
• ビジネスパートナーの視点から見て、営業部門の、誰が、どの程度、満足と評価されているのかを明確化。
  
  
• *特定サンプル数以上で、定量的に判断することが可能な営業マンのみを分析対象。
  
  
  • 貴社の営業形態にもよりますが、個人別分析を行う上では、原則、統計的に見ても遜色のない、一定レベルのサンプルサイズが必要です。
  • もちろん、「パートナー満足度調査」では、統計学を振りかざすのではなく、そのビジネスパートナーの販売力などを考慮し、柔軟なサンプル設定を検討する必要があります。お気軽に弊社のリサーチコンサルタントにご相談ください。
    
    
  • 営業マン個人別分析は分析手法の1つの例です。
    営業拠点単位、営業エリア単位など、貴社の特性に応じた分析軸で分析を行います。

• 営業マン個人別に見たパートナー満足度結果をもとに、各人の課題を自覚させる。
  

• 優秀な営業マンでも、「満足度」という視点から見れば、部分的に課題がある場合も。
  

• パートナー満足度の視点から見た、「できる営業マン具体像」で「パートナーに支持される営業マンのあり方」を具体的に示せると同時に、各個人別満足度結果と、「支持される営業マン像」との比較データ等を活用し、部下一人一人に、改善への道筋を示すことができる。

• パートナー満足度・営業マン個人別CSランキング上位TOP5、営業拠点別CSランキング上位拠点の表彰＆報奨など。
  
  

• 誰が、ビジネスパートナーから評価されているかを、従来の売上利益達成度という視点だけでなく、「パートナー満足度」という視点から、客観的に判別。
  

• 営業マンのモチベーションアップ策として活用。
  

• パートナー満足度調査結果自体が、「ビジネスパートナーのニーズ」や、「ビジネスパートナーが求める営業活動」であり、営業マンが本来知っておくべきこと。つまり報告書そのものが、営業マン教育・研修のコンテンツに。
  
  
• 営業マン個人別のパートナー満足度評価上位者が特定できる
  ＝貴社の営業活動のOJT＆OFF JTの講師としてふさわしい人物を発見すること。
  
  パートナー満足度評価の高かった営業マンを、新人研修や、セールス研修の講師とし、「生きた成功事例」の発見と活用に繋げることができる。
  

リアルリサーチ

リサーチのワンストップソリューションを提供

＜郵送調査とリアルリサーチの組み合わせ例＞

• 郵送調査×グループインタビュー
  
  郵送調査の回答者の中から、任意の回答者を抽出して、グループインタビューを実施。定量調査での課題について、定性的な側面から課題を深く分析＆検証。
  
  
• 郵送調査×店頭出口調査
  
  郵送調査で「購入時の参考情報源」、「購入理由」などを調査するとともに、店頭出調査を実施。マス・マーケティング要因と店頭マーケティング要因の双方から、消費者の購買行動を分析・解明する

郵送調査

• 調査対象者に調査票を郵送しその回答も郵送で求める調査手法です。
  
  調査査票を郵送に送付するため、多岐にわたる設問や画像、商品を郵送し、それに対して回答を得るサンプリング調査なども可能です。
  
  ネットリサーチでは比較的回収が困難なシニア層の調査や、非ネット利用者に対する調査などにも適しています。

• お手持ちのリストを有効活用して、大事な顧客や取引先に対して、礼節をもってアンケートがしたいとき
  
  
  • 自社顧客リスト（愛用者カードなど）に基づ顧満足度調査→詳しくは
  • 販売店満足度調査、パートナー満足度調査→詳しくは
  • 法人客満足度調査→詳しくは
    
  • ユーザー意識調査
  • ホームユーステスト
  • 販促効果測定
    
    
• お手持ちの愛用者カードをご利用すれば、自社のお客様が貴社に対してどのように認識されているか、満足度実態や貴社へのファン度を測ることが可能です。
  
  
• 貴社の主要取先へのアンケートを行う際には、ネットではなく、郵送調査で行う場合の方が丁寧な印象を先方へ与えます。
  
  
• NTTタウンページのデータベースと連動すれば、1,900業種別に、道府県（市区町村）まで指定して、アンケートが可能です。
  
  
• 東京都23区のコンビニエンスストアのデータ4,000件をもとに、ンビニの店長さんにアンケート
• 全国ペットショップのデータ50,000件をもとに、ペットショップの店長さんにアンケート など
  

• 料金は、調査内容（設問数、サンプル数等）によって変動するため、詳しくはお問い合わせください。
  
  
• KFSの費用に対する基本的な考え方は、こちらをご覧ください。
  

• 一定の期間を設け、実際に製品を家庭で使用してもらい、その評価を調査する方法です。
  
  
• 実際に使用してもらい、評価や要望を聞くことにより、改善や新商品開発のアイデアを得ることができます。新商品の使用テスト、味覚テストなどさまざまなテストに対応できます。
  
  
• 調査期間中は、随時、その使用状況を「日記形式」や「アンケート形式」で記入してもらい、どのようにその製品を使用し、どのような感想を持ったかを把握することが狩野です。
  
  
• さらに、ホームユーステスト後に、参加者に会場に直接集まってもらう「グループインタビュー」を組み合わせて、感想を製品開発者や企業のマーケティング担当者の方が、ダイレクトに聞場を設けることも可能です。

• 化粧品やシャンプー、トイレタリー、サプリメントなどの日常用品
  
  
• 情報機器などのユービリティテスト など。
  
  
• 一定期間に渡り使用してもらった上での使い勝手や、普段の家環境で長期に渡って使ってもらい、その利用効果を聞きたい場合などの調査に適していす。
  
  
• ホームユーステストの調査が有効な業界
  
  
  • 化粧品
  • サプリメント
  • ダイエッ関連食品
  • 調理器具
  • 清涼飲料
  • 冷凍食品
  • トイレタリー
  • 介護用品
  • 情報機器関連 （プリンタ、デジタルカメラ、デジタルビデオ、パソコン、他）

• 料金は、調査内容（テスト実施期間、協力者を集める難易度、サンプル数等）によって変動するため、詳しくはお問い合わせください。
  
  
• KFSの費用に対する基本的な考え方は、こちらをご覧ください。

• 1グープ6名程度の対象者（出席者）に対して司会者が座談会形式でインタビューを行い、その発言から対象者の深層心理を捉えるための調査手法です。
  
  
• 対象の生の声をダイレクトに確認することが可能であり、また対象者がお互いの発言に刺激されあうことによってテーマを発展させていくことができます。
  
  
• 定量調査では捉えきれない、行動の裏側にある消費者心理を把握することが可能です。

• ネットリサーチやホームユーステスト後に、不満理由や改善要望などをより具体的掘り下げたいとき
  
  
• 商品開発（コンセプト、ネーミング、パッケージなど）に対する消費者の評価とその意識を確認したいとき
  
  
  • ファーストフード利用者に対する新商品コンセプトテスト（試飲・試食）
  • 介護用品の使用者に対する使い勝手の把握と新商品コンセプトテスト
  • 損保加入者にする新サービスコンセプトテスト
    通販ユーザーに対する新カタログのデザイン、見やすさ、購買意欲の評価パッケージングやユーザビリティ、価格の受容性など実際に試して 、その評価が聞きたい
  • TV-CMテスト
    ・・・自社ユーザー及び他社ユーザーに対してなぜその商品を選択するかをより具体的に掘り下げたいとき
    
    
• 商品を実際に見て、触った際の「生の声」を集めたいとき

• 標準的な費用
  6名×3グループ（計18名）に対するグループインタビューで￥2,100,000（消費税別途）
  
  調査企画、インタビューフロー（調査票）の作成、、グループインタビュー実施、録音テープの書き起こし、報告書作成を含む。
  
  
• 料金は、調査内容（設問数、サンプル数等）によって変動するため、詳しくはお問い合わせください。
  
  
• KFSの費用に対する基本的な考え方は、こちらをご覧ください。

会場調査（CRT：セントラル・ロケーション・テスト）

• あらかじめ設定した会場に対象者を集め、提示物（新商品サンプル等）の評価についてアンケート調査やインタビューを行う調査手法です。
  
  
• 対象者とのコミュニケーションを通して、より本音部分を探ることが可能で、提示物も一目瞭然に評価が下せるものが多いためデータ収集・分析も比較的短時間で済みます。
  
  
• 調査対象者を事前に募集する場合と会場周辺の通行人を呼び入れて順次テストする方法があります。

• 製品テスト、ネーミングテスト、パッケージテスト、ＣＦテストなどに用います。
  
  
  • プロダクトテスト
    パッケージングやユーザビリティ、価格の受容性など実際に試して 、その評価が聞きたい
  • デジタル一眼レフ所有者に対する新商品コンセプトテスト
  • 団塊世代に対する海外旅行コンセプトテスト
    
    
  • 試食テスト
    飲料品や食などを食べてもらい、その評価を聞きたい
  • 健康系飲料飲用者に対するパッケージテスト
  • 10代～20代に対するファーストフードの新商品コンセプトテスト
    
    
  • TV-CM広告テスト
    TV-CMや新聞告、カタログなどを実際に視聴してもらい、その評価を聞きたい
  • 基礎化粧品利用者に対する新聞広告評価テスト

• 標準的な費用
  通行人を対象する調査
  2日間の調査(200サンプル)で￥1,200,000（消費税別途）～
  
  
• 料金は、調査内容（設問数、サンプル数等）によって変動するため、詳しくはお問い合わせください。
  
  
• KFSの費用に対する基本的な考え方は、こちらをご覧ください。
  

店頭出口調査／来店客調査

• 調査員が売り場に立ち、対象製品等を購入（情報収集）した人に対して、レジを通過（または売り場を離脱）した後に行う面接インタビュー調査です。
  
  
• 家電量販店、カメラ系量販店、携帯ショップ、GMS、スーパー、ホームセンター、ドラッグストアなどを主な対象とします。
  
  
• 店頭出口調査は、買物終了段階での面接調査を行うことで、買い物直後の利用者の生の声をリアルタイムで聴取できます。
  
  
• 店頭のポップ広告などの視認性や評価までを調査することができ、店頭プロモーションの効果を測定することが可能となります。
  
  
• 一方、店頭での調査のため、お店や他のお客様に迷惑をかけない、買い物の魔をしないなど、実施にあたってはいくつかの制約があります。
  
  
• また、1日の販売点数が少ない商品（大型液晶テレビ等）は、購入者だけではなく、見込客（情報収集客）なども含めた、調査設計が重要です。
  
  
• 調査の実施店舗の選定及び交渉は、（弊社がサポートをしながら）お客様の役割となります。

• 商戦期の店頭イベントやキャンペーンなど、各種販促策の効果を知りたいとき
  
  
• 商品購入（情報収集）時点での消費者の意識が正確に知りたいとき
  
  
• 来店前と来店時での欲しい商品ブランドのギャップとその理由の把握
  
  
• 店頭時点での自社商品、他社商品の購入プロセス、及び購入理由の把握
  
  
• 店頭での製品の評価測定（パッケージの印象などが知りたいとき）
  
  
• 店頭POP、店頭チラシ等の販促物に対する評価測定 

• 標準的な費用
  1日3店舗×100名（購入客＆見込客）×2日間＝（計600名）に対する自記式調査票の配布＆回収方式 ￥2,100,000（消費税別途）
  
  ～調査企画、調査票の作成、店頭実査の実、報告書作成を含む
  
  
• モバイルアンケート　（携帯電話対応のアンケート）も行っております。
  
  
• 料金は、調査内容（設問数、サンプル数等）によって変動するため、詳しくはお問い合わせください。
  
  
• KFSの費用に対する基本的な考え方は、こちらをご覧ください。

シークレットショッパー（ミステリーショッパー）

• 調査員が「シークレットショッパー（ミステリーショッパー、覆面調査員）」となり、小売店やレストランなどの店舗を予告なく訪問してお客様視点で買物や飲食をして採点し、その結果を集計・分析してフィートバックします。
  
  
• メーカーの方にとっては、自社製品の店頭での「扱われ方（ユーザーの推奨状況、ユーザーへのPOSITIVE orNEGATIVEコメント実態）」を把握することが可能となります。
  
  
• 販売店の方にとっては、顧客の視点から店舗を見直すことによって、顧客が日ごろ不満に感じていることを体系的に把握することができます。
  
  
• 均質で高水準な顧客対応の維持、あるいは向上を目的として行われることが多く、定期的かつ継続的に実施することでサービスレベルベンチマーク調査としても利用されています。
  
  顧客満足度調査と同時に実施することにより、定量的側面と定性的側面から店舗が分析できます。

• メーカーの方の場合
• 自社製品の店頭での扱われ方の把握
• 販売店向け勉強会成果検証 （セールストークなど）
• 該当店での貴社ロイヤリティ状況把握
  ～貴社製品を推奨しているか or他社製品を推奨しているか 、など
  
  
• 小売業やチェーン店の方の場合 （家電量販店、飲食チェーン店など）
• テナント・チェーン管理
• 店舗づくり、店員の接客態度
• 競合店把握 など

• 料金は、調査内容（設問数、サンプル数等）によって変動するため、詳しくはお問い合わせください。
  
  
• KFSの費用に対する基本的な考え方は、こちらをご覧ください。

• パートナー満足度調査の調査実施主体は、貴社です。
• パートナーに対して、調査主体としての貴社名を明示して、調査を行います。

• パートナー満足度調査は一般的な営業活動の主業務に、貴社の業種・業界特性を加味して、オリジナル質問項目を作成します。

• 貴社の主要取引先パートナー+準取引先パートナー
  （貴社にてリストアップ）

• パートナー満足度調査も、定量分析である以上、一定サンル数が必要です。だからこそ、サンプル数を確保するための工夫がポイント。

• パートナーを対象とする満足度調査という特殊性から、80％以上の回収率が目標です。

• 郵送調査、またはネットリサーチ。
  貴社の取引先パートナー様が回答しやすいように、フレキシブルに対応します。

• パートナー満足度調査の報告書の作成は、実査終了から、3週間程度です。
• おおよそのスケジュールや、査実施時の役割分担、費用等に関してはこちらへ。

• 回答された取引先パートナーに対する謝礼について
• 調査終了後の報告会について
• パートナー満足度調査を行う上での注意事項について、他

• パートナー満足度調査をもっと役立てるためのオプションメニュー
• 1.パートナー満足度と売上の相関係分析
• 2.営業マン意識調査

• 調査の実施にあたっては、弊社のリサーチコンサルタントが丁寧にサポートいたします。
• お気軽にお問合せください。

貴社名を明示して調査をいたします。

• パートナー満足度調査は、調査会社であるKFSの独自調査という位置づけで貴社名を伏せて行う覆面調査ではなく、ビジネスパートナー様に、調査実施主体が貴社であることを明示して行います。

一般的な営業活動の主業務に加えて、

貴社の業種・業界特性を加味して、質問項目を作成。

• パートナー満足度調査の調査項目は、以下、大きく4つのジャンルに分かれ、いずれの質問項目に関しついても、貴社の事業特性を反映して貴社オリジナルの質問紙を作成してきます。
  
  
  
  1. 満足度測定目 （PSI-Partner Satisfaction Index）
     営業活動全般に関し、ビジネスパートナーからの満足度を5段階評価で取る質問項目。
     
     • パートナー満足度測定項目の例について、詳しくは、こちらをご覧ください。
     
     
  2. 実態把握項目
     満足度評価の裏づけとなる営業活動の実態を把握する質問項目。
     
     • 分析の際に、満足度との相関を見ていく上で必要な項目を設問化。

       
       

       
       
  3. 競他社比較（ベンチマーク）
     貴社のビジネスパートナーが認識する貴社と競合する会社、及びその比較先の満足度評価や活動実態
     
     • ビジネスパートナーが、
       • どこを比較先として認識している？ （貴社の競合）
       • 競合先の評価と貴社への評価を比較することで貴社の強みと弱み （満足度実態＆活動実態）を抽出
         
         
  4. 貴社に対する不満や今後の要望（自由回答）
     
     • 自由回答形式で、定量調査だけでは浮かび上がらない課題を発見。
     
     
• 一般的なパートナー満足調査調査票ボリューム
  A4版 4～8ページ程度。
  
  
• KFSでは、個々の企業の方の課題・ニーズにフォーカスした「オリジナル質問紙」を作成していくことが、次の打つ手を探っていく上で重要と考えています。KFSの調査企画に関する基本的な考え方について、詳しくはこちらをご覧ください。→

貴社の主要ビジネスパートナー+準パートナー

（貴社にてリストアップ）

• パートナー満足度調査は、一般的な「エンドユーザー」を対象とする調査ではなく、貴社の製品・サービスを、「最終消費者に届ける中間流通業者（ビジネスパートナー　例：卸会社、流通販売店、ショップ、FC加盟先、等）」を対象とする調査です。 そのため、「誰が貴社を評価するか」が非常に重要となります。
  
  取引額の大小もわからず、誰ともわからない方から「鼻歌でも歌ながら、○×をつけた回答」で、どの部門が良い・悪いや、どの営業マンが良い・悪いといった分析を行っても仕方ないですし、評価される方としても、たまったもではないでしょう。
  
  そのため、調査対象者に関しては、「貴社が自らリストアップした、貴社の直接の取引先・ビジネスパートナー」を対象とします。
  
  

• 対象者の設定にあたっては、KFSとしては、基本的には、
  
  「主要取引先ビジネスパートナー」に加えて、
  「比較参考としての準取引先ビジネスパートナー」
  
  を加えることを推奨しております。
  
• その理由としては、売上・利益構成の比率の高い主要ビジネスパートナーに関する満足度向上は不可欠ですが、「準取引先パートナー」を調査対象として加えことにより、
  Aランク(=主要取引先)のビジネスパートナーと、B、Cランク(=準取先)のビジネスパートナーにおける満足度の違いや、営業マン活動内容の違いを層別に分析するとが可能となる
  
  ためです。
  
  比較参考先としての準取引先パートナーも調査対象として加えることにより、限られた資源・資産を有効活用できているか、営業活動のメリハリがどの程度できているかを検証することが可能となります。

定量分析である以上、一定サンプル数が必要。
工夫の必要あり。

• パートナー満足度調査も、他の定量調査と同様に、分析を統計学的な視点で行うためには、一定サンプル数が必要です。
  
  例えば、貴社にとって、非常に重要なビジネスパートﾅｰからの回答が5名しか得られなかた合、そのうち、2名の回答者から貴社に対する総合評価が「非常に不満」という回答なら、数字だけ見れば「40％が非常に不満」という結果になります。サンプルサイズが少ないと、それが、「そのビジネスパートナーを代表する意見」なのか、「機嫌の悪い○○さんのたまたまの意見」なのかの判断がしかねます。
  
  
• しかしながら、企業規模、業種、業務内容や、業界特性によっては、売上が数社や数名の担当者様に集中しているという場合もあります。その際は、統計的に信頼性をアップさせるための様々な実務上の工夫の余地がありますので、弊社KFSのリサーチコンサルタントにご相談ください。
  
  
• その他に、調査対象の取引先ビジネスパートナーごとのサンプル数を、売上・利益における比例配分で割りつけるなど、営業活動におけABC分析の視点を取り入れることはもちろん、調査結果をどのように活用していくかによって、対象者のサンプルサイズ設定を考慮する必要があります。
  
  
• パートナー満足度調査をもとに営業活動強化の指針を得ていく上では、調査対象となるビジネスパートナーの設定とサンプルサイズ割付が非常に重要なポイントとなりますので、実施に当たっては、適切な専門コンサルタントからのアドバイスが必要です。
  

80％以上が目標です。

• パートナー満足度調査の調査対象は、貴社と実際の取引実績があるビジネスパートナーを対象する調査です。
  不特定多数・任意抽出を対象とする一般的なユーザー調査とは、根本的に調査回収率に関する考え方が異なります。
  
  パートナー満足度調査の回収率が低れば、貴社の営業活全般に関する強みや弱みといった調査結果の精度が、ビジネスパートナー全体の声を本当に反映しているのか、疑問視されます。
  
  またパートナー満足度実態を、取引先区分別、エリア別、ビジネスパートナーの業態別、営業マン別といった細かい集計軸で見ていく場合、1クロス集計軸あたりのサンプルサイズも少なくなり、定量的に見ていくことが難しくなます。
  
  そのため、パートナー満足度調査を実施する際の回収率は80％以上を目標とします。

郵送調査、または、ネットリサーチ。
貴社のビジネスパートナーの方が、お答えしやすいように、フレキシブルに対応します。

• パートナー満足度調査の調査方法そのものに関しては、郵送調査、FAX査、インターネットリサーチなど、貴社の業界・業種特性を踏まえて、貴社のビジネスパートナーの回答者となられる方が最もお答えしやすい方法を優先します。
  
  例：
  • ビジネスパートナー様が百貨店、ショップ、量販店、ディスカウントストアなどが主体で、エンドユーザー様との接客で忙しいことが想定される場合：
    →郵送調査
    
    
  • ビジネスパートナー様自体も、法人対法人のビジネスを展開しており、普段もデスクにいることが多い場合
    →　インターネットリサーチ
  
  KFSでの今までのパートナー満足度調査実施経験から言えば、「貴社の営業マンによる調査票の配布/郵送による回収法」を利用される企業様も多いです。
  
  これは、パートナー満足度調査という調査の性格から、営業マンの方ご自身が、日頃接しているビジネスパートナーにパートナー満足度調査の趣旨説明とご協力依頼を行いたいというご要望が多々あるためです。
  
  貴社の主要なビジネスパートナーを対象としていることから、実査のみ自社で行いたいという企業様もございます。いずれもケースbyケースで最適な方法をご提案したいと思いますので、お気軽にご相談ください。
  
  KFSは、マーケティング専門会社として、インターネットリサーチだけでなく、郵送調査、ヒアリングインタビューなどの各種調査手法を活用したリサーチを実施しております。また、国内市場だけでなく、海外市場においても、リサーチ経験が豊富で、海外のディストリビューターや、リテーラーを対象としたパートナー満足度調査も行っております。KFSの調査領域について、詳しくはこちらをご覧ください。→

• 貴社の営業活動おける課題や、調査ニーズのヒアリング
• 「パートナー満足度調査票（案）」のご提出

• 貴のご要望（ビジネスパートナーに聞きたいこと）等について適宜お打ち合わせ
• 貴社にて調査票(案）のご検討期間

• 調査対象パートナー（社＆担当者名）のリストアップ
  （貴社にて営業拠点単位で実施）
  

• 「パートナー満足度調査票」の確定
• 調査対象者の確定

• 実査準備
  （対象者の宛名ラベル化
  調査票・返信用封筒等の印刷封入作業
  アンケート発送

• 実査期間
  ＊調査回答依頼者の方への電話督促回収促進（オプション）
  ＊回収状況に応じて貴社の営業マンの方から再度、督促

• データ入力／クロス集計／分析
• 報告書の提出（紙＆デジタルデータ）×各1部。
• 他に、事前の取り決めに応じて、自由回答集、ローデータ等を提出。

• 「パートナー満足度調査」報告会準備

  事前に貴社の担当スタッフとお打ち合わの上、報告会のシナリオ、何を強調すべきか、などを検討。

• 「パートナ満足度調査」報告会

  全社一丸となっての改善活動、アクションプランの実践に向け、具体論＆次ぎの行動が見える報告会を開催。

  調査内容に関する質疑応答は、もちろん、弊社が対応。

• 基本的には、貴社の考え方を反映させます。
  今までのKFSの事例ですと、1回当者あた500円程度の図書カードや商品券などを礼状発送時に送付させて頂くことが多いです。
  
  
• ただし、企業様によっては、
  「お互い、ビジネスのパートナーなのだから謝礼をお送りする必要はない」
  とされる会社様もありますし、その会社様が販促などで使うノベルティや、ボーペンなどの粗品をお送りする場合もあります。
  

• パートナー満足度調査という調査そのものの性格もあり、調査結果自体を取引先回答者に対して、抜粋版などを作成して見せることは、基本として行いません。
  
  
• しかし、
  
  ・調査を行った中で、どのような課題を発見し、
  ・それに対して、今後、会社としてどのように取り組んでいくのか、
  
  ある種の決意表明という形でビジネスパートナー様にも情報公開をしていくことをKFSでは推奨しています。
  
  もちろん、パートナー満足度調査は、営業活動強化のための重要なツールです。
  不満と回答されたビジネスパートナーに対し、営業マンとその上職の方がヒアリングを行ったり、今後のパートナーシップ強化の方向性をご提案書として提出するなど、皆様、積極的にその結果を活用されています。
  

• パートナー満足度結果と貴社の売上関連データとの相関性を分析することで、より、「売上アップに繋がるパートナー満足度向上のための活動」の具体化を計るためのメニューです。
  
  • パートナー満足度調査の営業強化のための活用方法の1つとしてお役立てください。
    
    →詳しい活用の仕方・事例については、こちらをご覧ください。

• 売上、利益もに高いので、安心していたら、実はパートナーは不満に感じていた!!
• あのパートナーからの売上が低下しているのは、これが要因だった!!
• 同じ担当者が、同じように接しているのに、取引額の増減が異なる理由は？　　etc

• 営業マン個々の営業成績とパートナー満足度の相関性は、そもそもどの程度あるのか？
• 営業成績の良い営業マンと悪い営業マンの評価はどう違うのか？　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　etc.

• こちらのオプション分析を行う際は、貴社とKFSとで守秘義務契約を締結後、貴社からの取引先パートナー別や、営業マン個人別の売上関連のデータをご提供頂くことが前提となります。
  
  
• 満足度調査を受託させていた場合に、その内容を補完するための調査メニーです。オプション調査単体では、受け付けておりません。
  

• 本調査は、パートナー満足度調査と基本的には同じ内容を、貴社の“営業マン”の方に回答していただく調査です。
  
  営業マンの方に、日頃のビジスパートナーに対する営業活動の自己評価に加え、各種営業活動全般を、“営業最前線に立つ営業マンの視点”から見直すとともに、貴社の営業マンと、ビジネスパートナーとの認ギャップを抽出することで、
  
  
  • 営業マンに対しても、課題を問うことでの問題意識の共有を図ること
    
    
  • 「ビジネスパートナー（販売店）」、「営業マン」の2つの視点から、より複眼的に貴社の営業活動全体における課題を明確にすること
    
    
  • 営業マン自身から改善アイディアを集し、改善活動を“絵に描いた餅”にするのではなく、具体性を持たせること
    
    
  • 改善活動そのものへの参画意識の向上を図ること
  をを目的とします。

• 貴社の営業マン（階層別）

• 要相談（個別対応）
  貴社でのイントラネット等の利用も含めて、最適な調査方法をご提案いたします。

• 別途行う本調査、「パートナー満足度調査（取引先販売店満足度調査）」の項目に順ずる。
  • 自身の営業活動における重視ポイント
  • 負担に感じる・効率的とは思えない自身の営業業務
  • ビジネスパートナー満足度向上のために今後取り組む必要があると思う内容、他
    

• 個別見積もり（80万円～ ）

• 本調査は、一般的な「従業員満足度調査」とは異なり、ビジネスパートナー（販売店）満足度調査を補完するための調査です。
  
  
• 営業部門に特化し、営業マンのモチベーションという視点から、顧客満足度の高低の理由を探っていく「営業マンモチベーション調査」に関して詳しくはこちらをご覧ください。
  

中国市場における調査方法

リアルリサーチとネットリサーチの使い分けがポイントに。

2007年末の中国のインターネット利用者は、人口の13.8％にあたる1億8200万人。また2008年の年末には米国のインターネット利用者数を超える2億4400万人となると予測されています。

利用者の男女比は56:44。利用者の多くが発展した沿岸部の省に集中していて、高額所得者層と一致しているため、日本製品等の調査対象としては有効です。

しかし、年齢では19～25歳が利用者全体の46.4％と突出して高い一方、41歳以上の利用者は全体の僅か5％超であること、また中国市場におけるネットリサーチでは不正回答、なりすましの回答等も多く、信頼性にはまだ疑問が残ります。

そのため、KFSでは中国市場調査に関しては、調査対象者の条件に応じて

1. リアルリサーチ（訪問面接調査/会場調査/他）
2. ネットリサーチ

この両方の調査手法を効果的に使い分ける体制を敷いています。

中国市場における取組み体制

信頼性の高い現地調査会社と直接コンタクト。

KFSは、10年以上に及ぶ中国市場調査の豊富な経験から、何社もの現地大手調査会社と直接コンタクトが取れる人脈を培ってきました。

現地調査会社はそれぞれエリア（北京、上海、内陸部など）や業種・業界等によって、得意・不得意があるため、調査の依頼内容に応じて、KFSがお客様に代わって現地調査会社と直接交渉をし、調査全体をマネジメント＆コントールします。

KFS自体は現地に営業拠点を持っていないものの、

• 長年の信頼できる現地パートナー企業に調査の業務管理を依頼
• 東京（羽田）-上海、東京-北京はすでに日帰り圏であり、問題があれば即現地入りする

これにより、調査のコストダウンを図るとともに、品質管理の強化を図っています。

中国市場における品質管理体制

「論より証拠（写真）」－万全の品質管理体制

中国市場調査における一番の問題は不正回答や“なりすまし”の回答です。中国では、ネットリサーチよりは訪問面接調査や会場調査などのリアルリサーチの方がはるかに信頼性が高いとはいえ、万全の品質管理体制は重要です。

KFSでは、調査品質の高さを維持するために、現地調査会社に対しては、業報報告やミーティング等を通じて品質管理を徹底しています。

特にKFSの訪問面接調査ならではの品質保証といえるのは

• 使用している調査対象商品の写真撮影
• 実際に購入した商品をどのように使用しているかの写真撮影

これにより、KFSでは、不正回答や“なりすまし”の回答等を防いでいます。

世界500万人の海外ネットリサーチ（海外市場調査）・パネル

• KFSでは、オンラインータベース・サービスの海外大手企業の協力を得て、アメリカ・ヨーロッパ、中国など世界約30カ国で、計500万人の海外インターネットリサーチパネルを実現させました。
  特にGNP上位に連なる主要国では、調査パネルの質＆量の充実のため、協力会社の拡充、選別に努めています。

世界500万人の海外ネットリサーチ（海外市場調査）・パネル

海外ネットリサーチ（海外市場調査）の料金体系

• KFSは、協力先の海外のオンラインデータベース会社に消費者パネルの使用料を支払う以外は、自社サーバ上における各国語によるWebアンケート画面の作成、世界各地からの回答の収集・チェック、報告書作成までをKFSにて一貫して行うことにより、調査の品質面での管理とローコストを実現しています。

海外ネットリサーチ（海外市場調査）の料金体系 

海外ネットリサーチ（海外市場調査）の業務フロー

• 民族、文化、言語の多様性が顕著な海外でネットリサーチを行う際には、調査票の作成、複数言語に渡る翻訳、現地の習慣に 根ざした言葉遣い、ワーディングのネイティブチェックなど、プロの視点が不可欠です。KFSは、海外ネットリサーチにおいても、現地パートナーの協力の下、調査の専門家が専任体制でトー タル・サ-ビスを提供します。

海外ネットリサーチ（海外市場調査）の業務フロー 

現地任せにはしない品管理体制

• 海外ネットリサーチを行う上では、回答前（最適なパネル母集団の選定、他）、回答時（翻訳、質問紙のネイティブ・チェック、各国のネットでの回答環境の確認、他）、回答後（不正回答や不真面目な回答のチェック）等の品質管理が不可欠す。KFSでは、海外ネットリサーチについても、国内と同水準の厳格な品質管理ポリシーにて臨んでおります。

現地任せにはしない品質管理体制 

海外ネットリサーチ（海外市場調査）の事例紹介

• 1997年の創業時から海外ネットリサーチ事業に着手、その将来性と価格訴求力にいち早く注目してきました。10年に及ぶ豊富な実績により、各国における最適な消費者パネルの協力先の開拓、回答率アップの方法、各国の会・文化背景等に応じたマーケットの見方（分析軸）など、社内には様々なノウハウが蓄積されています。

海外ネットリサーチ（海外市場調査）の事例紹介

• パートナーランク別（取引先売店ランク別）に見た場合はどうか？
  
• エリア単位では？ 営業所単位では？
  
• 優良顧客には、よく訪問しているのでは？
  
• 競合他社と比較してどれくらい違うのか？
  

◇自由回答に見る要因探索

自由回答には「営業マンの訪問頻度」関してどのような意見が述べられているか？

• KFSの場合、「データマイニング」だけに頼らず、リサーチコンサルタント自身が独自に分析を行うサービスも実施。
  
• 「○○の項目に関しての評価は○○点でした」と取引先からの評価が下された際、
  • それはなぜか？
  • 今後、どのようにすればよいのか？
  を探る手法として、自由回答を活用。
  
  
• 定量データと定性データを組み合わせて分析することにより、報告書内における説得力を高めるのはもちろん、今後のアクションプランの立案に役立てる。
  
  
• 「営業マン」や、「販促について」「受注について」といった各種の営業活動テーマで分類する場合だけでなく、営業部課別などの活動単位で分類する場合もある。
  
  
• 今後の意見＆要望などには、ビジネスパートナーである取引先ならではの役立つ意見が寄せられる。

• 自由回答集だけで、A4用紙100ページ近くの分量だったので、まずは、その量に驚きました。やはり、ビジネスパートナー様だからこそ、この機会にきちんと意見を述べてくださるのでしょう。

• 内容に関しても、刺激的であり、耳が痛い点も多くありましたが、日頃、気づいていなかった点のご指摘も多く、多いに参考になりました。はじめはパラパラとめくろうと思っただけなのですが、一気に徹夜で読んでしまいました。

• 特に、当社では、今後の販促策（店頭展示や、コーナー提案）に関しての自由答が大変役立っており、次回の販促施策に即、活用させて頂きました。

◇アクションプランに役だつ指針を、分析手法を駆使して抽出

満足度視点から見た、最適訪問回数の抽出

• 単に「訪問頻度を増やしましょう」ではなく具体的に月に何回の訪問回数が満足度の視点から見て必要なのか？
  
  
• 月に何回訪問すれば、顧客の「満足」を獲得できるのか？
  月に、何回以の訪問頻度ならば、「不満」になってまうのか？その基準値とは具体的に月に何回なのか？

• 「訪問頻度を増やしましょう」＝単に「コミュニケーションという名の元の雑談」で行くだけでは意味がない。
  
  

• 販売パートナーの顧客満足度向上に結びつく訪問活動とは、具体的に訪問先でどのような営業活動をすれば良いのか？　分析手法を駆使して、その中身を探る。

「訪問頻度」を、営業マン別の売上・利益視点か分析（オプション）

• 売上・利益視点で見た際、営業マンの訪問頻度は、どの程度、優先順位が高いのか？
  
  

• 他に営業マンとして取り組むべき、優先課題を、営業マン別の売上実績と顧客満足度のクロス分析（オプション）で、検証

• 単に「訪問回数を増やせ」だけでは、リソースが限られている中では無理というもの。
  
  
• 営業マンの負担を単に増やすのではなく、工数を削減する上では、どこから手をつければいか？ 満足度視点から営業マンがすべきこと、他の部門ですべきことの指針を抽出。

• 上記は、パートナーから見た「受注業務」にしての評価が、他の業務の総合評価と比べて満足度が今一歩なのはなぜか、自由回答からその要因と改善の方向性を探ったもの。
  
• 特にパートナー満足度調査では、調査主体が明確（＝貴社）な上、ビジネスパートナーとしての立場からの回答であるため、多数の自由回答が寄せられ、問題点や解決の方向性が見えやすい点がポイント。
  
  
  単に、「○○点だから悪い」「○○点だから良い」とするのでなく、「〇〇という選択肢の項目で満足　or　不満なのは具体的に何を指しているのか？」「どのような改善が望まれているのか？」、具体的な課題や次に打つ手の見える化を図ることが可能に。

• 販売パートナーから見た貴社に対する総合満足度と、貴社製品・サービスの拡販意向の2つの軸でマッピングをしたもの。
  

• 上記サンプルでは、「取引先A、B、C」となっているが、実際の「パートナー満足度調査報告書」内では、販売パートナー名が具体的にプロットされ、現在、どの販売パートナーの、満足度＆拡販意向が高いかor低いかが、一目瞭然となる。
  • さらに、このデータと、別途、貴社が保有している販売パートナーの販売ポテンシャルなどのデータと複合的に分析をすることも可能。

• パートナー名を具体化するこで、満足度向上に向けたターゲットの明確化を図ることが可能に。
  

• 現在、取引実績が大きいパートナーでも、実際は、貴社に不満を感じている場合も。本マトリックスでは、販売実績に結果として現れる前に、顧客が貴社から離れる前に、販売パートナーの貴社に対する認識を把握することが可能なる。

• パートナー満足度調査内の「営業マン」に関する総合評価と、貴社製品・サービス拡販意向を、営業マン個人別に分析。
  

• 上記の例1で見た取引先別のマッピングと同様、パートナー満足度と拡販意向について、営業マン個人名をプロットし、現在、どの営業マンが取引パートナーから見た満足度＆拡販意向ともに高いか or 低いかが、一目瞭然となる。

  • その他、オプション分析で、実際の販売実績データをもとに、営業マン個人別の営業実績（売上・利益）と、パートナー満足度調査との相関関係を検証する場合も。それによって、営業成績だけでなく、「パートナーの満足」という視点で、営業マンの能力評価を図ることができる。
    

  
  ＊営業マン個人別分析は事前のお打ち合わせに基づく任意の分析方法です。
  ＊会社様によっては、個人別分析を行わない場合もあります。

• 「具体的に、かつ、目に見える形で」の基本は、分析軸の適切さ。
  
  
• KFSでは、貴社とのご相談の上、ビジネスパートナーの社単位別はもちろん、エリア別や、営業マン別など、貴社の事業特性に沿って、最適な分析軸をご提案。

• KFSの調査の基本的な考え方：
  「Analysis　based on Action items^TM」
  
  調査結果を受けて、次に何を行えばよいかを、具体的に見える形にまで分析する、KFS独自の調査分析メソッドを活用。

Point1.分析軸について

＜分析軸の例＞

例-1.ビジネスパートナー社別

• メーカー、メーカー販社の主要ビジネスパートナーとなるリセラーや、流通系も、現在は、大規模資本に集約化傾向。
  各社毎のニーズや、貴社への評価を検証。
  
  
  
  
• ビジネスパートナーの本社MD部門は、各取引先を選別するにあたって、多店舗展開をしている地域拠点からの情報を参考にしていることも予測される。
  しかしながら、貴社として、本社MD部門のニーズは捉えられていても、全国に広がるビジネスパートナーの地域拠点のニーズは捉えきれていないこともあるのでは？
  
  特に卸経由での販売をなされている企業様、ビジネスパートナーが多店舗展開をされている企業様中心の方にとっては、不可欠な分析軸となります。

例-2.エリア別 （営業所や営業拠点単位）

• 貴社が、全国に営業拠点を展開 している場合、地域ごとのパートナー特性を知ることの重要性大!!
  
  
• 営業拠点別のパートナー満足度目標設定や、パートナー別の販売施策の立案＆成果検証など、実践的なデータとして、即、役だつ。
  
  
  全国に営業所や地域統括拠点を展開してマーケティングを展開している企業様にとっては、不可欠な分析軸となります。

例-3.取引先の業態区分別

• 貴社のビジネスパートナーの業態区分に応じて、貴社に対するニーズや、評価が異なるのでは？
  
  
  
• パートナーの業態特性に応じた、ビジネスパートナータイプ別の支援プログラムの立案や検証が可能に。
  
  e.g.
  一次店と2次店分析、
  情報機器関連メーカーの取引先業態区分別評価、
  コモデティ商品メーカーの取引先業態区分別評価、　etc.
  
  
  ビジネスパートナーの取引先業態が、多岐に渡る企業様にとっては、不可欠な分析軸となります。
  

例-4.営業マン個人別

• パートナー満足度調査結果を、営業マン個人別に分析をすることでデータの活用範囲はさらに広がる!
  
  個人別データの分析・活用例について、詳しくはこちら。

• 理由1.個人情報保護の観点から。
• 理由2.
  回収率のアップ（目標回収率 80％以上）
• 理由3.
  ビジネスパートナーからの忌憚のない、かつ真摯な回答を得るため。

• パートナー満足度調査は、貴社の重点取引先に調査してこそ、
  
  “貴社の営業活動の通信簿”
  
  としての役割を発揮します。
  
  
• また、調査は原則、記名式で行います。
  

• 営業活動＝営業マンだけの仕事ではありません。
  
  
• 調査領域は、製品を含めた、営業活動全域に及びます。
  
  
• 満足度だけでなく、実態項目を含めることで分析に深みが増します。

• パートナー満足度調査を成功に導く上での留意事項をまとめました。

• 精度の高いパートナー満足度調査を行う上では、貴社のビジネスパートナーからの回答が不可欠であり、その回答者の特定が不可欠です。
  
  ～調査は、原則、記名式で行います。
  
  昨今は、個人情報保護の観点から、個人名までは特定しないケースが増えていますが、パートナーの社名や店名などは、分析上、あったほうがより有意義です。
  
  
• パートナー名を特定して行う調査だからこそ、個人情報保護の観点から、リストの保有主体と調査の利用目的を明示する必要があります。

• パートナー満足度調査の内容は、各社の営業マンの対応や、受注体制など、営業活に直結する項目に関してであり、調査会社の名前で調査を行えば警戒感を持たれます。
  
  
• また、本来、自ら進んで調査に回答される一般ユーザーパネルと、貴社が回答して欲しいとお考えの方は、アンケートへの協力姿勢自体が異なるわけですから、回収そのものが本来難しい作業です。
  
  
• 調査を行う以上、「適切な回答者から、適切な数の回収を確保する」ということの重要性を改めて、ご理解ください。

• パートナー満足度調査の分析結果は、個人別や部門数値として算出され、場合によっては人事評価や各部門別の評価にも直結します。
  
  
• そのため、ビジネスパートナーである販売店様に調査の趣旨を理解していただき、真摯な回答を得るということが非常に重要であり、その意味でも、実施主体を明確化することが必須となります。
  
  

• 調査実施主体は、覆面調査で行わないため、「当社の名前で調査を行ったら、回答結果が甘くなるのでは？」といった、データの信頼性に関する質問を受けることがあります。
  
  
• しかし、心配はご無用です。今までKFSでのパートナー満足度調査の10年以上に及ぶ実施経験から言えば、パートナー様は
  
  「誰に対して」が見えている調査なので、答えやすい。
  
  「期待も込めて厳しい意見を言う」
  
  という傾向が見られます。
  
  
• ただし、業種・業界、パートナー様と貴社との力関係によっては、多少、貴社に「有利な」調査結果が出る場合があるのも事実です。
  
  • メーカーが自社系列店（ビジネスパートナーにおいて、貴社製品以外のメーカーの商品を取り扱っていないケース）に調査を行う場合など。
  
  
  しかし、KFSでは豊富な調査実績に基づく経験値分析手法により、どの程度（点数、％）貴社に対して有利に働いているかを分析・提示しておりますので、お気軽に当社のリサーチコンサルタントにご相談ください。

• パートナー満足度調査の結果は、パートナー別や、部門別、営業マン個人別に数値として算出され、場合によっては人事評価や部門別の評価にも直結します。
  
  
• その元となるデータが、取引額の大小もわからず、普段、貴社と直接の接点があるかどうかも限らない方から良い・悪いを判断されても意味がありませんし、評価される方としても、たまったものではありません。
  
  だからこそ、調査も記名式で行い、 一般的な調査リストではなく、貴社が日頃、営業活動を展開している、「顔の見える、取引先の担当窓口の方からの評価」を得ることが最大のポイントとなります。

• 郵送調査で行う場合は、具体的には以下のリストが必要です。
  
  ●取引先様名
  ●部署名
  ●お名前
  ●役職
  ●郵番号
  ●住所
  
  
• 調査方法や調査結果の活かし方、個人情報保護の観点など、貴社のお考えによりリストアップ項目が異なります。
  
  
• 詳細につきましては、弊社のリサーチコンサルタントにご相談ください。

• 調査は、原則、記名式で行います。
  昨今は、個人情報保護の観点から、個人名までは特定しないケースが増えてきていますが、調査結果をより有効活用する上では、パートナーの社名や店名などは、判別するほうが有意義です。
  
  
• 調査実施に当たっては、貴社と「守秘義務契約」を結んだ上で行います。
  
  お預かりしたパートナー様のリストは、実査終了後、個人情報保護の観点から、貴社の了解後、弊社内でデータそのものを破棄させて頂きます。
  
  
• KFSの個人情報保護方針につきましては、こちらをご覧ください。
  
  
• また、個人情報を特定しなくとも、リストアップ方法や、質問紙など、調査実施段階での工夫で、情報を判別することが可能です。貴社にとって最適な方法をご提案しますので、お気軽にご相談ください。

• パートナー満足度調査では、ビジネスパートナーとの直接の接点である「営業マンの対応」はもちろん、
  
  
  • 貴社の製品・サービスといった「商品力」
  • 「販売促進支援策」
  • 「情報提供サービス」
  • 「受発注業務」
  • 「アフターサービス全般」
  • 「問合せサポート業務」
  • 「技術支援」
    
    
  など、企業のビジネスパートナーとの顧客接点全般を幅広く調査いたします。

1. 満足度測定項目
   （PSI -Partner Satisfaction Index）
   貴社の業界・業種特性を加味した、貴社における営業活動の構成要素それぞれに関して、ビジネスパートナーからの満足度を5段階評価で取る質問項目。
   
   ～下記、満足度評価項目例を参照ください。
   
   
   
2. 実態把握項目
   満足度評価の裏づけとなる、営業活動の実態を把握する質問項目。
   満足度評価項目と、実態項目を合わせて分析していくことで、より具体的な、「課題の見える化」に繋げていきます。
   
   
   
3. 競合他社比較（ベンチマーク）
   貴社取引先（ビジネスパートナー）が御社と製品・サービスを主に比較する先とその比較先の満足度評価や活動実態を設問化。
   
   貴社のビジネスパートナーが、
   
   
   • どこを貴社の比較先とし認識しているか？
     （貴社の競合）
     
     
   • 競合先と比較した際の貴社の強みと弱み
     （満足度実態＆活動実態）
     
     
   
   の明確化を図る。
   
   
   
4. 自由回答 （貴社に対する不満や今後の要望）

• 報奨金
• 売場作り支援（展示台、什器、POP）
• デモ機支援
• 販売支援機材提供
• 人材育成支援 etc.

• 商戦期のイベント
• 店内装飾
• キャンペーン
• ヘルパー派遣、等

• パートナー満足度調査は、ビネスパートナーを調査対象とする調査であるため、回収目標を80％以上とする企業様が多いのですが 貴社のビジネスパートナー向けに、貴社の名前を出して調査を行っても、特に回収の督促・ご依頼をしない場合、回収率は望めません。
  
  
  そもそも、アンケートを記入していただくこと自体が取引先様から貴重なお時間を頂くことです。お電話で督促すれば、「そんなに重要なアンケートだとは思わなかった」と理解をされ、ご協力頂ける方も多いのですが、単にアンケートをお送りするだけでは、回収率は望めません。

• KFSでは、未回収者の方に対してお電話で、調査の趣旨説明と、ご協力のお願いを代行して行います（オプション）。
  
  
• しかしながら、KFSより、1度督促しても調査に回答して頂けないパートナー様に対しては、日頃、営業担当として接触されている営業マンの方に、督促のご協力依頼をお願いする場合がございます。
  
  
• 調査の終盤段階では、日頃から顔を合わせる営業マンの方からのご連絡の方が、取引先様にとっては効く場合も多いようです。

• パートナー満足度調査は、営業力強化のための一環です。
  
  言うまでもなく、調査を実施することが本来の目的ではなく、調査を実施してから、その結果を活かしていくことが大切です。
  
  ですから、営業マン個々のスタッフに対して、
  
  単に「お客様＝ビジネスパートナーの視点から満足度を調査します」というだけではなく、
  
  「なぜビジネスパートナーの満足度を計ることが戦略上重要なのか」、
  
  調査を行う意義を理解して頂き、
  その結果が自身の仕事の進め方、他部門との協力関係づくりなどにどう役立っていくか、理解を求めていくことが大切なのは言うまでもありません。
  
  ただ単に「パートナー満足度調査を行う」というだけでは、自分たち（営業マン）に対して何がなされているのかわけがわらず、「新たなノルマが課せられただけ」、「新しい能力評価の方法として使われる」として反発される場合もあるのです。
  
  調査対象を貴社のビジネスパートナーとする本調査では、営業マンの方のご理解とご協力が不可欠です。

パートナーの”満足度”は、そもそも、何によって形成されているのか？

あなたの会社が提供している製品＆サービスの商品力や、パートナー支援策、営業マンの活動などは、パートナーの視点から見て満足なのか、不満なのか？　その要因と具体的な内容は？

貴社の製品＆サービスや、チャネル支援策は、販売最前において、ライバル企業と比べて、優位なのか or 劣位なのか？

パートナー満足度と、貴社製品やサービスの拡販意欲はどの程度、影響があるのか？

パートナー満足度という視点で見た際の、今後の必要な改善策とは？会社全体として何をすべきか？各部門はどう動くべきか？

• シンクタンク系
• 新聞社系　etc.

• ポータルサイト系
• ネット通販系　etc.